東日本大震災被災地の岩手、宮城、福島県では、少なくとも１１８の医療施設が壊滅的被害を受け、機能を失ったとされる。多くは地域医療を担う小規模診療所だ。被災地では全国の医療従事者が支援を行っており、県内からも医療救護班、保健師や薬剤師班、心のケアチームなどが次々に派遣されている。派遣から戻った医師らは、仮設住宅への移行などで生じる地域社会喪失が住民にもたらす心身両面への影響、孤独死などの問題を指摘。被災地に危機管理を押し付ける国の姿勢への批判も上がる。医療の空白をつくらぬよう、息の長い支援の必要性を誰もが強調した。
　県立中部病院感染症内科医の高山義浩さんが訪れた震災後ひと月の宮城県石巻市の避難所には、炭水化物ばかりが届き住民には栄養障害の危険性があったという。「保健師や栄養士が雑務に追われ、健康分析などの本来業務ができていなかった」と振り返る。「行政が崩壊した所は、疲弊した被災者が自助共助で乗り越えており、国の動きが見えなかった。災害時の国の人道的最低基準すらなく、避難所の健康、衛生も『自分で頑張りなさい』となる。危機管理は国がやることで、現地に担わせるものではない」と指摘した。
　北部地区医師会病院の看護師、筒井清隆さんは、石巻市の避難所や北部のドクターヘリＭＥＳＨに乗り岩手県で活動した。筒井さんは「夏を迎えればさらに精神的ストレスが増す。暑さや湿度による感染症拡大、心筋・脳梗塞、持病など、それぞれに予防策を図らなくてはいけない」と指摘。仮設住宅移行後も、保健師や看護師が住民を訪問し、病気の予防につなげる必要性を説いた。
　県立精和病院精神科医の西依康さんは、岩手県大船渡市への派遣後に行われた院内報告会で「災害直後の住民の団結期が終わると、復興の中で生活が差別化される。阪神大震災では後々、報道が減り被災地が脚光を浴びなくなる中で、仮設住宅での孤独死も起きた。末永く支援する覚悟が大切になる」と話した。
　南部福祉保健所主任保健師の冨里トモ子さんは、大船渡市周辺でライフラインの途絶えた住宅に暮らす世帯を訪問。認知症とみられる高齢夫婦のほか、アルコール依存症や自殺など、被災の有無にかかわらず、さまざまな住民の心身に影響が見られたと指摘する。「今後生活の再生のペースに差が出れば、健康への影響にも差が出る。個別の聞き取りを続け、情報を次へつなぎ続けることが大事だ」と語った。